～ インターフェースを刷新、オムニチュアの全ソリューションのデータ共有が実現 ビデオ・コンテンツの効果測定機能も強化 ～

企業のオンラインビジネスを最適化するサービスを提供するオムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：尾辻 マーカス）は、同社の中核ソリューションとしてウェブ上の訪問者の行動データの解析する「Omniture SiteCatalyst」の最新の日本語版を発表しました。最新版となる「Omniture SiteCatalyst 14」の一般提供開始は、2008年5月下旬を予定しています。

SiteCatalyst 14では、リスティング広告の入札・出稿管理ソリューション「Omniture SearchCenter 3」やビジュアル分析ツール「Omniture Discover 2」など、オムニチュアの全ソリューションのデータをSiteCatalyst上で共有できるようになりました。さらに、ソリューションの相互活用を促進するため、これらのソリューションに対するインターフェースの統一を図り、認証もシングルサインオンで行えるようになりました。また、SiteCatalyst 14では、解析データのグラフ表示をこれまでの3種から10種に増大したほか、任意のレポートに解析データを基に作成したカスタムレポートやダッシュボードをタブとして簡単に追加できるなど、利便性や操作性が向上しました。

加えて、SiteCatalyst 14では、インターネット上の動画コンテンツの急速な普及を背景に、オンラインビデオ視聴に対する分析機能を一層、強化しました。対応ビデオ形式として、Adobe FlexとAdobe FlashのサポートをAdobe Flex 2とAdobe Flash 9にバージョンアップさせたほか、新たにWindows Media Player、QuickTime、RealPlayerを追加しました。また、複雑な設定を行うことなく、ビデオの視聴回数や視聴時間、視聴した順番などを計測できるようになりました。これらの機能強化により、ウェブサイトの目的に対するビデオの貢献度やバイラル効果、最適な広告の挿入ポイントなども把握でき、より効果的にビデオを活用することができます。

また、SiteCatalyst 14では、外部のシステムからSiteCatalystの分析データを取得できるようにするために、SOAP準拠のウェブ・サービスAPIを追加しました。これにより、例えば、あるニュース・ポータルでは、自社のCMS（コンテンツ・マネジメント・システム）から、ウェブ・サービスAPIを利用してSiteCatalystのコンテンツ・ランキングなどを自動抽出し、このランキングに基づいてサイトのトップニュースや上位10ニュースなどを動的に表示させることができるようになります。この新しいウェブ・サービスAPIにより、ウェブ関連のシステムのみならず、業務システムとの連携も容易になり、統合型のマーケティング・プラットフォームとして利用できるようになります。

オムニチュアでは、最新の機能を搭載したSiteCatalyst 14の詳細を、5月20日に開催される「Omniture Summit Tokyo 08」で紹介します。Omniture Summit Tokyo 08の詳細は、特設サイト（http://www.omniture.co.jp/go/1950）でご覧いただけます。

オムニチュアについて
米国オムニチュア社（本社：米国ユタ州オレム）は、中核となるウェブ解析ソリューション「Omniture SiteCatalyst」と補完的な複数のツール群で構成されるオンラインビジネス最適化プラットフォームをオンデマンドで提供しています。このオンデマンドモデルのウェブ解析サービスと、10年以上の実績データをもとにした戦略コンサルティング・ノウハウ「ベストプラクティス・コンサルティング・サービス」を両輪に、複雑化するオンラインビジネスのオペレーション・プロセスを簡素化し、 インターネットの価値を最大化する仕組みを整え、企業のサイト運営やオンライン事業の活性化、収益の拡大を支援しています。1996年のサービス提供開始以来、米国ウォルマート社や米国イーベイ社、米国マイクロソフト社などの有力企業を中心に世界70カ国、4,300社以上の企業で利用されています。
オムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区）は2006年1月に設立され（日本でのサービス提供開始は2005年４月）、これまでに株式会社オールアバウト、株式会社カカクコム、マツダ株式会社、マネックス証券株式会社、楽天株式会社（五十音順）などエンタープライズ企業を中心に200社以上の導入実績があります。