～ 個別キーワードだけでなく、広告キャンペーンとして費用対効果を最適化する “ポートフォリオ管理”や、自然検索の結果との同時表示が実現 ～

企業のオンラインビジネスを最適化するサービスを提供するオムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：尾辻 マーカス）は、リスティング広告の入札・出稿を管理するソリューションの最新版「Omniture SearchCenter 3」の日本語版を発表しました。SearchCenter 3の一般提供開始は、2008年5月下旬を予定しています。

SearchCenter 3では、予め広告キャンペーンと予算を設定し、そのキャンペーンで優先される売上高やクリック数、ROAS（広告費用対効果）などの指標を選択するだけで、登録されているすべてのキーワードの入札金額が調整され、企業は出稿した広告キャンペーンの費用対効果を最適化できます。例えば、対象の広告キャンペーンは“コンピューター”、一日あたりの予算“100,000円”、優先指標“売上高”と設定するだけで、各々のキーワードのクリック数やアクイジション（物販購入など）に至った金額などを算出し、“100,000円”の予算内で“売上高”を最大化させるように各キーワードの入札金額を調整する“ポートフォリオ管理”を行うことができます。

さらに、SearchCenter 3では、リスティング広告に加え、自然検索（通常のウェブ検索）による検索結果を管理画面に同時に表示することが可能となります。両者の結果を容易に比較検討できるため、自然検索でのみ出現した希少なキーワードの発掘や、両者で上位表示されるキーワードに対する入札の自動設定など、新たな入札管理を実施することができます。

また、SearchCenter 3はGoogleとYahoo! JAPAN（オーバーチュア）のリスティング広告エンジンとのAPI連携を一層強固にし、ユーザーの利便性を向上させています。一例として、膨大な入札キーワードのデータのやりとりでもレポート画面内で直接、編集操作が行え、入札方式や入札キーワードなどを個別、あるいは一括で簡単に変更できるようになりました。常に最新の入札・出稿情報を基に、次に必要とされるキャンペーン施策を講じることができるようになります。

アウンコンサルティング株式会社が2008年1月8日に発表した「第3回 国内P4P市場規模予測」によると、2007年のパソコン向けP4P広告費（検索連動型広告とコンテンツ連動型広告）は前年比132%で1,277億円まで拡大したとされています。また同社では、検索連動型広告はすでに企業のマーケティング活動に欠くことができない広告のひとつとして定着したとしています。

また、Omniture, Inc. （本社：米国ユタ州）の共同創業者ならびにCEOのジャシュ・ジェイムズ（Josh James）は「SearchCenterを利用する企業が今や500社以上に達し、SearchCenter上で年間5億ドル以上のネット広告費が取引されている事実を嬉しく思います。リスティング広告市場の規模が急拡大し、キーワード入札の競合も激化している現在、検索マーケターは、キーワード広告への投資に際してよい良い管理や利点を求めています。Omnitureは、マーケターがより効果的な広告キャンペーンの実施と、効率的なオンライン広告の管理を行えるように支援しています」と述べています。

オムニチュアでは、最新の機能を搭載したSearchCenter 3の詳細を、5月20日に開催される「Omniture Summit Tokyo 08」で紹介します。Omniture Summit Tokyo 08の詳細は、特設サイト（http://www.omniture.co.jp/go/1951）でご覧いただけます。

オムニチュアについて
米国オムニチュア社（本社：米国ユタ州オレム）は、中核となるウェブ解析ソリューション「Omniture SiteCatalyst」と補完的な複数のツール群で構成されるオンラインビジネス最適化プラットフォームをオンデマンドで提供しています。このオンデマンドモデルのウェブ解析サービスと、10年以上の実績データをもとにした戦略コンサルティング・ノウハウ「ベストプラクティス・コンサルティング・サービス」を両輪に、複雑化するオンラインビジネスのオペレーション・プロセスを簡素化し、 インターネットの価値を最大化する仕組みを整え、企業のサイト運営やオンライン事業の活性化、収益の拡大を支援しています。1996年のサービス提供開始以来、米国ウォルマート社や米国イーベイ社、米国マイクロソフト社などの有力企業を中心に世界70カ国、4,300社以上の企業で利用されています。
オムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区）は2006年1月に設立され（日本でのサービス提供開始は2005年４月）、これまでに株式会社オールアバウト、株式会社カカクコム、マツダ株式会社、マネックス証券株式会社、楽天株式会社（五十音順）などエンタープライズ企業を中心に200社以上の導入実績があります。

【本プレスリリースについてのお問い合わせ先】
オムニチュア株式会社
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担当：中原、大崎
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