～高機能なウェブ解析ソリューションで、解析作業の効率化、高度なデータ活用とタイムリーな改善アクションが可能に ～

オンラインビジネス最適化ソフトウェアのリーディングプロバイダーであるオムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：尾辻 マーカス、以下オムニチュア）は本日、日本最大級の健康関連商品Eコマース企業であるケンコーコム株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：後藤 玄利）が、SaaS型ウェブ解析ソリューション「Omniture SiteCatalyst®（オムニチュア サイトカタリスト、以下SiteCatalyst）」を採用し、本日から稼動開始したことを発表しました。ケンコーコムはSiteCatalystの活用により、解析業務の大幅な効率化を行い、高度なデータ活用とタイムリーな改善アクションの実施を目指します。これにより、ECサイトコンテンツ/運営のみならず、販売商品の仕入・在庫までも迅速な最適化が可能になり、ECサイトの売上向上により貢献できるようになります。さらに、それらのデータを活用して、広告メディア事業を一層発展および拡大させていく予定です。

ケンコーコムでは、これまでログ型のツールを使用していました。しかし、レポート作成にあたり、手作業による多くの工程を要したため、丸一日費やすなど大きな負担となっていました。ケンコーコムは順調な企業成長を続けており、取扱商品数も現時点で10万点を越え、さらに今後も増加予定であるほか、広告メディアとしての展開も拡大しています。そこで、企業の成長に合わせてウェブ解析も必要な機能や取得データの追加を行う必要がありました。しかし、既存システムではカスタマイズに制限があるか、実行するのに多くの手作業やスキルを要するため現実的ではありませんでした。

そこで、ケンコーコムはSiteCatalystのレポート機能と柔軟なカスタマイズ性を評価し、導入を決定しました。これまで一日費やしていたレポート作成・配布作業を最短で数分に短縮できるだけでなく、優れた分類機能によって、商品カテゴリ毎などビジネスモデルに合致したレポートも簡単に閲覧できるようになります。商品、仕入などの各担当者も、ウェブブラウザーとログイン権限さえあれば、各自でデータを自由に閲覧し、各自の業務をタイムリーに最適化することができます。さらに、商品カテゴリごとのアクセス数など広告販売における必要データが容易に取得できるようになり、広告販売の一層の推進と、広告主の顧客満足度向上が可能になります。

ケンコーコム株式会社　ＩＴ本部　ストアラボ主席　丸　敬弘氏は、次のように語っています。
「これまではレポートを作ったり、解析を行うだけで大きな負担になっていました。オムニチュアのソリューションは、レポート機能とカスタマイズ性に非常に優れているため、ウェブ解析の本来の目的である、データに基づいた改善アクションの実施や、より高度なデータ活用の部分に時間を使うことができるようになります。多くの国内外の大手ECサイトでもSiteCatalystを使用している実績があり、成長している当社でも安心して使用できます」

オムニチュア株式会社 代表、尾辻 マーカスは次のように語っています。
「ウェブ解析の本来の目的は、データの収集と蓄積ではなく、データに基づいた最適化のアクションをとることです。しかし実際には、データの取得で多くのリソースを費やしてしまっている企業が多く見受けられます。オムニチュアのソリューションを用いてレポート作成などの定型業務をテクノロジーに任せることで、本来の業務により多くの時間を割くことができるようになります」

ケンコーコム株式会社について
2000年5月にスタートした健康食品、医薬品、健康機器など健康関連商品のECサイト。取扱商品数10万点以上（2008年10月現在）。2004年6月に東証マザーズ上場。http://www.kenko.com/

オムニチュアについて
米国オムニチュア社（本社：米国ユタ州オレム）は、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをSaaSモデルで提供しています。Omnitureのオンラインビジネス最適化スイートは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することでオンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援します。またソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を提供しています。
オムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区）は2006年1月に設立され（日本でのサービス提供開始は2005年4月）、これまでに株式会社オールアバウト、株式会社カカクコム、マツダ株式会社、マネックス証券株式会社、楽天株式会社（五十音順）などエンタープライズ企業を中心に約300社の導入実績があります。 www.omniture.com/jp

【本プレスリリースについてのお問い合わせ先】
オムニチュア株式会社
広報担当：竹村
TEL: 03-6418-6631 Email: info-japan@omniture.com
または
ウェーバー・シャンドウィック・ワールドワイド株式会社
担当：中原、大崎
TEL: 03-5427-7396