～ テレビとウェブの連携を加速 ～

オンラインビジネス最適化ソフトウェアのリーディングカンパニーであるオムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表：尾辻 マーカス、以下オムニチュア）は、讀賣テレビ放送株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：髙田 孝治、以下読売テレビ）が、SaaS型ウェブ解析ソリューションOmniture SiteCatalyst®とオムニチュアのコンサルティングサービスを導入したことを発表します。読売テレビは、テレビとウェブビジネスの連携と展開を視野に、Omniture SiteCatalystを使用してデータの統合と一元管理のための基盤構築を行います。今回の導入においては、業種別のビジネス課題とKPI、ウェブ解析基盤構築がパッケージ化された初期導入コンサルティングパッケージOmniture Fusionを利用し、約3週間という短期間で要件定義から実装を完了しました。

動画共有サイトが台頭するなど、双方向メディアであるインターネット利用がますます進み、ウェブがテレビに与える影響は大きくなる一方です。また、ハードディスクレコーダーなど大容量デジタル記録メディアが一般家庭に浸透したことにより、消費者のメディア接触環境も大きく変化しています。そのため、テレビ業界においては、動画やブログなどWeb 2.0テクノロジーの活用によるコンテンツ展開、Eコマースの活用など、テレビとインターネットの連携を通じて、視聴者とのインタラクティブな関係構築に向けた取り組みが求められています。

読売テレビはオンラインデータの統合管理と、視聴者とのより深い関係構築を目的に、基盤ソリューションとしてOmniture SiteCatalystを採用しました。Omniture SiteCatalystによって、オンラインデータの一元管理を行うほか、自社のウェブサイトの人気セクションおよびアナウンサーによるブログコンテンツの計測を行います。ウェブサイト訪問者の導線を分析し、ユーザーの動向調査に活用するほか、人気テレビ番組の紹介ページにおけるFlashコンテンツの視聴動向分析を実施する予定です。今後、動画コンテンツの計測、携帯サイト解析、テレビ視聴率に対するウェブ貢献度分析など、順次利用範囲を拡大していく予定です。

讀賣テレビ放送株式会社 コンテンツ開発事業局　デジタルコンテンツ部 部長補佐の菅江 利一氏は、次のように述べています。 「オムニチュア製品は、米国における全ての主要テレビ局を含めグローバルで幅広い採用実績があります。そのため、米国をはじめとするテレビ業界のオムニチュアユーザーと情報共有をしたり、ベストプラクティスを学べる機会があるということは、大きな評価ポイントでした。さらに、オムニチュアはツールを使いこなすためのコンサルティングや教育サービスも充実しており、テクノロジーに精通していなくても安心して導入できるサポート体制も採用の決め手となりました」

オムニチュア株式会社 代表、尾辻 マーカスは次のように語っています。 「日本のテレビ業界でもインターネットビジネスを加速させる動きが顕著になってきており、今後オンラインとオフラインの融合はさらに進むでしょう。このような環境において、データを統合管理し、ビジネスへ活用することの重要性はますます高まっていきます。今後も引き続き、オンラインビジネス最適化のための統合プラットフォームの提供を通じて、デジタルコンテンツを活用するビジネスの展開を支援していきます」

讀賣テレビ放送株式会社について
讀賣テレビ放送株式会社（通称：読売テレビ、略称：ytv）は、大阪に本拠を置く民間テレビ放送局で、日本テレビ系列の準キー局。http://www.ytv.co.jp/　

オムニチュアについて
米国オムニチュア社（本社：米国ユタ州オレム）は、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをSaaSモデルで提供しています。Omnitureのオンラインビジネス最適化スイートは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することでオンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援します。またソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を提供しています。
オムニチュア株式会社（本社：東京都渋谷区）は2006年1月に設立され（日本でのサービス提供開始は2005年4月）、これまでに株式会社オールアバウト、株式会社カカクコム、マツダ株式会社、マネックス証券株式会社、楽天株式会社（五十音順）などエンタープライズ企業を中心に約300社の導入実績があります。 www.omniture.com/jp

【本プレスリリースについてのお問い合わせ先】
オムニチュア株式会社
広報担当：竹村
TEL: 03-6418-6631
Email: info-japan@omniture.com