本プレスリリースは、米国時間2010年5月11日発表の抄訳です。

回答企業の55％がマーケティング投資対効果に課題 動画/モバイル/ソーシャルメディアのマーケティング活用はわずか14％

カリフォルニア州サンノゼ発（2010年5月１１日）Adobe Systems Incorporated（NASDAQ: ADBE）（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、以下アドビ システムズ社）のビジネスユニットであるオムニチュアは、日本企業を含む569社からの回答に基づくオムニチュア オンライン解析に関する調査 2010（2010 Omniture Online Analytics Benchmark Survey）の結果を発表しました。今回の調査では、ウェブ解析を含むオンライン解析分野に関する詳細情報に加え、マーケティング担当者によるモバイル、ソーシャルメディア、動画などの新しいメディア活用事例が紹介されています。本調査結果によると、これら3つのメディアを新しいチャネルとしてマーケティング業務に活用している回答者は全体のわずか14％にとどまり、大きな発展の余地が示されています。

オムニチュア ビジネスユニットのプロダクトマーケティング担当ディレクターであるマット ランジー（Matt Langie）は、「今日のマーケティング担当者にとって、新しいチャネルの活用法を効果的に測定することは重要です。しかし今回の調査からも分かるとおり、モバイル、ソーシャルメディア、および動画を対象とした効果測定、および最適化戦略の導入はあまり進んでいません。顧客の動きを正確に把握し、これらの新しいチャネルを戦略的に活用することで、売上拡大につながる明らかな差別化ができるでしょう」と述べています。

本調査に基づくその他の結果は以下のとおりです。

投資対効果（ROI）

回答者の80％はオンライン マーケティング活動の投資対効果を測定することが重要と考えているものの、実行できているのは31％にとどまります。

コンバージョン率

回答者の86％はオンライン マーケティング活動に伴うコンバージョン率を測定することが重要と考える一方で、25％が実行していません。

ソーシャルメディア

• 回答者の69.1%がソーシャルメディアをマーケティング活動に利用しています。
• しかし、上記回答者のうち41％はそれによるコンバージョン率を測定する仕組みを持っていません。

モバイル

• 回答者の多数を占める77.3%が現時点でモバイルをマーケティング活動に利用していません。
• モバイルを利用している22.7%の回答者のうち、73%はウェブへのアクセスがモバイル端末から来ているかどうかを見ているだけで、モバイルアプリケーションと連動したコンバージョン率を測定できているのは30％に過ぎません。

動画

• オンライン動画をマーケティング活動に利用しているのは回答者の半数以下の42.9%です。
• 上記回答者のうち59％が動画視聴後のコンバージョン率が最も重要な指標と考える一方で、実際は70％が測定する手段を持っていません。
• また、上記回答者のうち40％は、動画の再生開始を測定する手段を持っていません。

オムニチュアはオンライン解析に関する調査を継続的に実施しています。本調査への参加、および特定業界のトレンドについては調査ホームページ（英語）をご覧ください。本調査に回答すると、約20分後に記入内容と合致する業界の回答データ、および全回答者データを比較したPDFへのリンクが送付されます。このPDFには実際のケーススタディに基づく業界ごとの事例も記載されています。

本リリースに含まれる調査結果は2010年5月7日現在のものです。

オムニチュアについて
米国Adobe Systems Incorporatedのビジネスユニットであるオムニチュアは、オンラインビジネスを最適化するためのソフトウェアをオンデマンドのSaaSモデルで 提供しています。オムニチュアのソフトウェアは、お客様のウェブサイトやその他のシステムで生成される情報の収集と蓄積を行い、その情報を解析することで オンライン、オフライン、及びマルチチャネルのマーケティング活動や販売活動などにおける投資対効果の向上や収益向上などビジネス課題の解決を支援しま す。またソフトウェアに加えて、より高い導入効果を実現するための導入支援サービス、コンサルティングサービス、カスタマーサポート、及びユーザー教育を 提供しています。日本市場においては花王株式会社、株式会社千趣会、日本放送協会、楽天株式会社、株式会社リクルート（五十音順）など300社以上の導入 実績があります。www.omniture.com/jp

アドビ システムズ社について
アドビ システムズ社は、時間や場所、利用するメディアや機器を問わず、あらゆるユーザーの、アイデアや 情報との関わり方に変革をもたらしています。アドビ システムズ 株式会社はその日本法人です。同社に関する詳細な情報は、Web サイトに掲載されています。